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ひょっとして馬鹿にしています?

中国の食品加工工場の映像が衝撃的だったということもあり、消費者の不安が広がる中、過剰な価格競争が招いた悲劇だと言わんばかりに…

食の安全、安心という付加価値を価格に転嫁していけるように環境を整えていく必要があると…、このように述べたのは、今秋、サントリーHDの社長に就任予定の新浪剛史氏であります。

確かに消費者がより安価な商品を求める傾向に歯止めがかからないといった点は否めないところではありますが、すべてはデフレという病が根源的な原因だということを認識しなくてはなりません。

中国というリスクの高い国をビジネスパートナーにしておきながら、結果的にはご覧になったような状況が放置されていたことに対して、もっと解明されなくてはいけない点があるのではないかと感じます。

福喜食品というと中国では信頼性の高い、一流に部類されていた加工会社で発生した事案ですから、他では想像を遥かに超えることが行われているのは容易に想像できます。

でも、これで一流?って疑問を持たれるかもしれませんが、養鶏場で成長剤や抗生物質の過剰使用を続けているケースや抗生物質の使用が制限されてしまった養鶏場においては、そのまま出荷、病死の状態で加工食品に化けることもないとは言えないというのが現実。

いずれにしても取引先のステータスと中国検疫局が定期的に残留検査を行っているということが全面的に信用していた理由になっていたのかもしれませんが、考えてみてください、汚職撲滅を政治的スローガンにしなければならない国であるということを…

当然、袖の下、癒着が横行している中で、検査なんかパスするのは容易なことでしょう。

ま、マクドナルドもファミリーマートも著しくイメージを損ねましたが、この両社に決定的な違いが…

マクドナルドは信頼関係が担保できないと鶏肉の輸入先にタイを選択、一方のファミマは、中国の国内で信用できるパートナーを探すことを表明しており、その考え方の背景にはファミマの母体である伊藤忠商事社長であった前中国大使の丹羽氏の存在が影響しているのではないかと考えられます。

残念ですが、ファミマはエンドユーザーである消費者の信頼よりも優先しなければならない柵のような存在があるということを肝に銘じておく必要がありそうです。

繰り返しになりますが、信頼できるパートナーの条件をクリアーしたとしても国家的な腐敗が一層されていない状況下においては、衛生基準や検疫検査の結果など無意味に等しい訳です。

CMなどで清潔感溢れる店舗イメージを訴えていけば、製品の製造過程など印象操作でどうにでもなると高をくくっているのか、消費者といえども喉もと過ぎれば…とすぐに風化するじゃないかと考えているのでしょう。

ひょっとして、馬鹿にしています?

新浪氏の発想も手前味噌でしたが、ファミマの上田社長も企業を預かる人間にとっては完全なミスリードであり、このようなデシジョンしか出来ないというのは経営者である「個」の存在価値なしってことでしょう。

マーケットは、ドル円がロンドン時間に入ってから102円まで下がっていますし、日経平均のチャートも買い意欲をそそられる形状とあってボリューム以外は、これといった問題がないように思える状況です。

ただ、米雇用統計も控えていますので、発表後に円高に傾くための糊しろかも?ってひねくれた見方もできますので、こういう時こそ慎重に見極める必要がありそうですね。

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.30 2014 中国問題 comment0 trackback0

崩壊と戦う丸裸寸前の中国

国営放送のスクープで中国の鶏肉消費期限偽装と杜撰な衛生管理が問題視されているようですが、何をそんなに驚いているのでしょうか?もしかして過去の教訓を生かして日本企業が管理しているような状況にまで改善されていると考えていたのかもしれませんが…  あ・り・え・ま・しぇ・ん!

そもそも価値観が違う人たちで、恒常的な羊頭狗肉に発ガン性物質を豊富に含んだ地溝油も未だに流通しているような状況が続いていることを忘れてはいけません。

昨年でしたか、バナメイエビを芝エビと表記して騒いでいた偽装表示問題がありましたが、中国の食ということに関しては、そんなレベルではありません。

それらを考えれば、国内最大の食品テロ組織、失礼、イオングループのPB(プライベートブランド)商品に手を出す勇気がない意気地なしで良かったと安堵しております。(笑)

そんな中国関連の情報、経済指標についても未だ信頼に欠くところが大きいと思われますが、数パーセントの事実を点として繋ぎ合わせていくことで、ある程度は推測が可能になってくるのではと考え、ドットライン解析で導き出される中国の現状についてみてみましょう。

まず、中国の言動の根幹にあるものは建国以来、現在も引き継がれているのが、日本で言うところの政局、即ち、内部闘争を抜きにしては見誤るということを理解しておく必要があります。

そこで、現実に起きている事象について取り上げてみます。

真っ先に頭に浮かぶことといえば、領土的野心が開放され、理想を具現化しようと各国との摩擦でしょうか、米国の弱体化が背中を押しているという見方もありますが、事実であることに変わりないでしょう。

次に国内の経済についてですが、成長率の下方修正です。

株価と支持率が連動しているといわれる安倍内閣ではないですが、中国共産党の正当性を担保する唯一の頼みの綱は人民の生活を向上させていくということなのであり、その速度を鈍化させることを自らが認めるというところに制御の限界を感じ取っているのでしょう。

住宅バブル崩壊の兆候ということも徐々に表面化しつつある中、半自由、半管理経済の仕組みも壁にぶち当たっていると考えるのが妥当です。

このように経済が下向きになっているにもかかわらず、汚職撲滅強化、贅沢禁止と経済活動を阻害するような政策を推し進めていることも不自然なのですが、人民の不満を抑制する目的といった面があったとしても、それで経済全体が活力を奪われるような事態を引き起こす可能性を承知の上で、それでも汚職の撲滅というスローガンを譲らないところに大きな意味があると考えられます。

最後に海外送金の一時停止ということに至りますが、汚職、賄賂などにより得た資金を海外に設けた口座に送金している現状に歯止めをかけようとする動きです。

この動きは一部で囁かれているように共産党員が中国に見切りをつけて海外逃亡を画策する動きにも結び付いており、党が一丸となれずに軍部や常任委員会の個々人が自己防衛ということを視野に入れながら行動していることを示す材料で、共産党、中国を空中分解させるわけにはいかない習氏にしてみれば、こうした不届き者を炙り出すために米国のFATCAに協力する方針と伝えられております。

※FATCA/米国で今月1日より施行された租税回避行為防止を目的とした外国口座税務コンプライアンス法

どういうことかと申しますと、中国内の銀行に預けられた米国人の金融資産について開示するから、米国内の銀行に預けられた中国人の資産状況を提供してほしいといった条件を提示しているのだと思われます。

その資金管理リストが習氏の手に渡れば、厳しい政局を乗り越えていく上で強力なカードとなることは間違いないため、それだけに抵抗勢力との駆け引き、衝突は一段と激しさを増していくことと考えられます。

恐らく、改革を訴えたところで利権に縛られたまま一向に進まない現状を断ち切る決断を下したのか、それとも党員の立場を利用して共産党の存在を利用しているだけの分子を排除しなければ、中国の将来が危ぶまれると考えているのか?いずれにしても非常に不安定な状況にあります。

だからこそ、殊更に「中国の夢」といったフレーズを多用しているのでしょう。

マーケットは、官製相場で持ち堪えていますが、直近の指標を眺めながら、アベノミクスの成長戦略を重ね合わせると誠に残念ではありますがメンタリティーが萎えてしまいます。

そう、とてもデフレから完全開放に向かっているとは言い難いベクトルにあるということです。

詳しいことは、またの機会に記したいと思いますが、何か熱が冷めてしまいます。

ま、閑散相場に売りはなしということでウオッチしながら、次のシナリオを考えたいと思います。

夏本番で厳しい暑さが予想されますが、良い週末を…

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.25 2014 中国問題 comment0 trackback0

もしかして、事実上の絶縁状?

つい先日、WSJにこのような記述がありました。

ニクソン大統領が誕生する前、正確には1967年に彼が、 FOREIGN AFFAIRS (フォーリン・アフェアーズ)(ちなみに日本版サイトはコチラ)に論文を寄稿していたそうです。

その内容の中に「中国が変わらない限り、世界は安全になれない」と…

更に「中国を排除したまま放置し、幻想や憎悪を抱かせ、近隣諸国に脅威をもたらすことを看過している余裕などない」とこのように綴られていました。

そして、自らが北京を訪問し、中国との関係を樹立させることに…

その背景にあった米国の戦略とは、

opposition(対立)するのではなく、 engagement(関与)することが、共産主義体制に変化を及ぼすことになると考え、完全な民主体制は無理だとしても、法の支配、人権の尊重という点において、国際的な基準を遵守する国へと導いて、中国が変わることで協力的なパートナーとなっていくといったシナリオが描かれていたようです。

勿論、あれから42年が経過した今、ブルーフィルムが現実となっていたなら、権謀術数、権略と称えることになったのでしょうが、米国が期待していた変化とは違う形で、脅威になりつつあるということは、完全に中国の本質を見誤ったと言わざるを得ないということです。

現段階においては、新たな外交戦略ということで方向転換が迫られるところでありますが、現在に至るまでにエンゲージメント(関与)を続けていくべきか否かのデシジョンのチャンスはなかったのか?というと1989年の天安門事件が頭に浮かんでくることでしょう。

あの天安門事件こそが、関与から対立へ軸足を移すべきタイミングだったのかもしれません。

当時の大統領と言えば、ブッシュ大統領、歴史に汚点を残すことになる思い込み?勘違い?を引き起こしたブッシュ氏も天安門事件が発生した時は、ハネムーン(就任後約3ヶ月)期間を終えてから、2ヶ月ということもあり、ひよったのではないかという見方もできます。

ただ、今のようにインターネット環境が整備されていたら現在の共産党は存在していなかった可能性もありますので、そういう意味では、中国共産党にツキがあったということになります。

いずれにしても、ここ数年、中国の近隣諸国への威嚇は誰の目にも明らかであり、アジア重視を公言している親中派のオバマ大統領にしても中国の本質を垣間見る中、諸外国を無視する訳にはいかないという姿勢が、先般の米中戦略対話の空気から一目瞭然です。

それこそ集団的自衛権の行使を巡る議論同様で、米中の主張は平行線で交わることがなく、米国は理解を求めようとはしているものの、中国は自国の主張は米国には理解できないことを認識した上での発言ですから、この先、国際社会の常識を超越した行動に打ってでてくることも想定しておく必要がありそうです。

ただロシアを反面教師に最近は自制していますが、これがまた不気味です。(笑)

マーケットですが、ウクライナ情勢の方は悪化することなく逆にロシア側の行動が抑制されるとの見通しで、ダウも反発して折り返してきており、堅調に推移するものと思われますが、イスラエル軍の地上部隊が投入されたことによる地政学リスクは引き続き残っております。

ということで、動かず静観…、為替に注目しておきます。

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.23 2014 中国問題 comment0 trackback0

表層だけ見ていては騙されてしまう

先日、週刊ポストだったと思われますが、面白い記事を目にしました。

中国政府系シンクタンクの研究員が書いた論文の内容が、中国と日本を比較した上で、多くの点において中国は、日本よりも劣っていると指摘したというものです。

その一部を取り上げて見ますと…

粗鋼生産技術というもので、粗鋼を 1t 生産するのに必要な石炭の量を比較して、中国が1.5t 、米国が1t に対して、日本は僅か0.6t の石炭しか必要としない技術を有しているといったことやGDPの規模で日本を上回っているが、日本には今も多くの世界一が存在しているといった内容です。

普通、研究員の立場であれば、客観的事実に基づいて分析、研究が行われていくというプロセスが不可欠となるわけでありますが、残念なことに多くの研究者も中華思想に洗脳されているのではないだろうか?と疑われるような見解を示す者も少なくありません。

そして、その論文は、ジニ係数という格差を表す指標に言及することになり、間接的に中国政府を批判しているに等しい内容に結び付いており、日本を賞賛し、中国を批判するといった、あり得ないような論文ということで注目を浴びたと考えられているのですが、最後の記述の中に確か…

『中国の発展が大々的に伝えられているが、これらのデータを見る限り、日本は没落していない』と…

この一文から見えてくることは、この研究員が中立なデータで導こうとしていることです。

一見すると親日派の研究員なのかとも思える内容ですが、それとは全く違います。

『中国よ、浮かれていては駄目だ!、日本を見よ!未だに君臨しているではないか!』

恐らく、このように伝えたいのだと考えられ、ある意味、真のナショナリストなのかもしれません。

立場が変われば見方が変わるということでは、先般、日本の恥として世界中に報じられた兵庫県議の会見を目にした中国人が微博(ウェイボー)という中国版twitterで…

「300万程度の疑惑で、こんなに泣くのか? 中国では、その10倍の額でも言い訳もしないぞ」という内容の投稿が多く寄せられたというこで、腐敗の深刻さが窺えると同時に一部の人に対して、日本が精錬だと印象づけた効果もあったのではないかと伝えられていたりします。

ただし、馬鹿な日本人と卑下するコメントも少なくありませんでしたし、話題にはなっていますが、擁護のしようがないほどのバカであることに違いありませんが…(爆)

上辺だけの情報を鵜呑みにしていると脳が錆びちゃいますよ~ってことで、面白動画をどうぞ…



マーケットは、全般的にやや重たい雰囲気のように感じますが、新高値を付ける銘柄が100社を超えていることを考えますと好決算を先取りする動きに加え、上方修正予測を織り込んでいるのかもしれません。

その決算発表、後半のピークは8日、そして前半のピークが31日となりますが、ちょうどその前あたりから世界的に注目される幾つかのイベント?が予定されており、決算とは別に警戒が必要になってきます。

もしかしたら、そのタイミングでリスクオフ、円高、株価調整という流れも視野に入れながら、節目はしっかりと抑えておけるように準備してみてはどうでしょう。

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.09 2014 中国問題 comment0 trackback0

経済と安全保障、危険な香り

拡大する軍事力を背景に無秩序な行動により各地で問題を引き起こしている中国、自らが種を蒔き続けてきらからに他ならない訳ですが、世界経済が何らかの形で中国に頼ってきたこともあり、尚且つ、国連、所謂、戦勝国としての地位をフルに活用し、批判を浴びながらも本能に任せたような行動を繰り返しております。

そんな中国、いよいよ経済成長に黄信号が点灯、今、正に目に見えて減速している経済。

その中国経済に占める割合が約1/4と推計される不動産市場のバブル崩壊説が随分と前から囁かれてきましたが、ついに禁断の領域に足を踏み入れていることが確認されたようです。

鈍化していく経済状況において、不動産市況も例外ではなく、昨年あたりから低調に推移する中、流動性を見出す術として、当局が規制している頭金比率(30%)の要件を無視する形で住宅の販売が開始、本来は住宅を購入できない層の人が購入できることから人民には歓迎され、不動産市況も一時的な回復を見せるかもしれませんが、資力が相当でない者への販売は、米国のサブプライムローン同様に間違いなく金融機関に大打撃を与えることになります。

格差が拡大していく中で、不動産投資という名目から、数件のマンションを保有するといったことは珍しいことではなく、それを裏付けるようにマンションの完成後、ほとんどの部屋は空室同然、入居する住人が存在しないといった鬼城と呼ばれるゴーストタウンなども再三、報じられてきた通りであります。

今までは、中国の富裕層が中心となり取引されてきた不動産市況ですが、徐々に変化の兆しも見えてきており、金を持て余しているからといってもこれ以上国内に投資するのは危険であると認識しているのでしょう。

その結果、米国の住宅市況に物色先が移り、米国の景気上昇を実感するに至らない国民をよそに住宅価格が上昇するといった副産物を生み出し、米国民から不満の声が…

中国の富裕層の住宅大人買いが原因で米国民が被害を被っているという現状を多くの人が訴えたことで、親中派のオバマ大統領も中間選挙を意識して、少しばかりの牽制を始めました。

それが、中国軍のハッカー部隊の5名をサイバー攻撃を理由に刑事訴追した例の一件だと考えられます。

かつて、米中首脳会談でも取り上げられてきましたが、サイバーアタックは中国に限ったことではなく、各国が牽制に次ぐ牽制を繰り返しながら、防御能力を向上させるという手段が恒常的になっていることを踏まえると会談での会話は、互いの腹の探り合いにしか過ぎず、セレモニーのようなもののはずです。

現に、米国が訴追した軍人の特定に中国の協力を得たものではないと言明しているように米国の潜在的な能力は、やはり他を圧倒するレベルにあるのかもしれません。

本気になったら、まだまだ白日の下に晒すことのできる材料は後を絶たないはずです。

今回は、その一部を公表し、中国に対して強い姿勢で対応するという姿勢を示したということなのでしょう。

そんな米国にもチャイナマネーは深く入り込んで幅を利かせており、どこまで強気を押し通せるのか見極めなければならないでしょうが、その中国も間違いなく3~5年以内にバブルは弾けます。

今はまだ、頭金不要と銘打っての住宅販売は一部の都市に限られていますので、これから当局の規制強化が予測されますが、現場レベルで背に腹は替えられないと販売が拡大していくのか?その相関で崩壊時期は前後するのでしょうが、最悪のシナリオは、共産党がバブル崩壊を察知した時点で、軍事行動に踏み込む可能性が非常に高いということでしょうか?

マーケットは、注目されていた成長戦略も具体性が乏しい内容だったにもかかわらず、昨年ほどの期待も無かったのか、失望売りは回避したようですね。

今のところは、ロボット関連企業の商いが盛り上がっているようで、世界に先駆けた分野を開拓して、日本がイニシアティブをとることを目指すとコミットしていることからウォッチしていく必要はありそうですが、運用面において柔軟な発想を阻害する規制が多い点の見直しが必要になってくるでしょう。

しかし、アルゼンチンが再び苦境に立たされており、連鎖的波及効果でユーロもただでは済まされないはずなのですが、市場はその辺をどう見ているのか?気になるところです。

織り込むことになるのなら、ドル、ユーロ、円の相関から、ドル円がもう少し円安に振れるはずなのですが、米指標を中心に久々の高値にトライを試みたみたいですが… ん~?

それでは、皆様、良い週末を…




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.27 2014 中国問題 comment0 trackback0